件名: 日経アーキテクチャ　　2017年6月8日号

今年4月から、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」（建築物省エネ法）に伴って 省エネ基準の適合義務や届け出などの規制的措置が始まった。 スタート時の対象は延べ面積2000m²以上の非住宅建築物だが、2020年までを目標に、住宅を含めて対象は 段階的に拡大する。 設計者の目にはともすると、省エネを巡る制度動向が一種の“制約”と映りがち。 しかし国策としてだけでなく、住宅建て主の省エネ性能に関するニーズは着実に高まっている。 「省エネ」を制約ではなく、一歩先んじて住宅設計の可能性を広げる道しるべとして捉える―― こうした視点から、先進的な取り組みに挑む設計者の事例などを紹介する。