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2017年8月21日(月) 09:37 JST

こちらは○×式でいきます
頭の体操にどうぞ

一級建築士 学科3 法規

質問 日付 閲覧件数
内装制限:学校の用途に供する耐火建築物は、その規模にかかわらず内装制限を受けない 04/06 09:42 381
建築協定:建築協定は、許可の公告があった日以後に新たに当該建築協定区域内の 地の所有者になった者に対しては、その効力が及ばない。 01/03 15:51 300
建築士法:建築士事務所の開設者は、その業務に関する所定の図書を、作成した日から3年間保存しなければならない 01/13 06:10 343
採光:居室の開口部で換気に有効な部分の面積は、原則として、その居室の床面積に対して1/20以上としなければならない。 01/20 23:58 318
日影規制:日影規制は、冬至日の真太陽時の正午における日影によって行う 04/20 08:56 272
法規 建設業法001:木造2階建、延べ面積140m2の住宅の新築工事の場合、建設業法上、建設業 の許可を受けなくても当該工事を請け負うことを営業とすることができる。 06/01 10:58 307
用語:ガラスは、耐水材料である 01/08 00:08 375
用語:作業のために継続的に使用する室は「居室」である。 01/21 00:05 294
用語:地階の機械室や塔屋は水平投影面積の合計が建築面積の1/8以下の場合、階数に算入しない。 01/21 00:02 296
用語:建築基準法上、建築物に設ける消火用のスプリンクラー設備は、[建築設備」である。 01/12 06:14 306
用語:火災により煙が発生した場合に自動的に閉鎖又は作動する防火設備を「特定防火設備」という。 01/21 23:49 278
用途地域:延べ面積150m2で、店舗部分の床面積の合計が40m2、出力の合計が 1kwの原動機を使用する洋服店兼住宅 04/20 08:58 277
用途:類似の用途への用途変更は、確認済証の交付を受ける必要が無い。 01/21 00:00 303
道路:土地区画整理法による新設又は変更の事業計画のある幅員6mの道路で、2年後にその事業が執行される予定のものは、建築基準法上の道路ではない。 03/23 08:31 297
道路:建築物の敷地は、必ず道路に2m以上接しなければならない 01/17 06:17 340
避難施設:各階の床面積が500m2である地上6階建高さ25mの物品販売業を営む 店舗の5階部分の避難階段及び特別避難階段の幅の合計は、2.5m以上とした 04/06 09:47 264